環境にやさしく、災害時にも活躍する電気自動車（EV）に乗り換えたい、という人は増えています。EVはまだまだ高価なイメージがありますが、実際にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか。
このコラムでは、EVを導入する際に必要なコストとEV導入のメリットについてまとめました。
EVの車体自体の価格は安くはありません。例として、日産リーフでは約400万円からで、世界で最も売れているテスラ モデルYは約512万円になります。
しかし、補助金制度が充実しており、各種補助金を利用することで、お得に購入することができます。国の「クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金」では、車種で金額は異なりますが、リーフの場合では最大85万円、モデルYは最大65万円が交付されます。
これに都道府県の補助金制度も併用すれば、例えば東京都はEV車に、45万円が交付されます。また、再エネ100％電力契約や、太陽光発電の設置など条件によって更に上乗せされるケースがあります。
（詳しくは「（一社）次世代自動車振興センター」、「東京都」のホームページをご覧ください）
車の維持・メンテナンス費は、導入する台数や利用の仕方によって変わります。税金もその一つですが、EVにはエコカー減税や重量税の免除、自動車税の軽減などの減税措置があります。
メンテナンス費用も、ガソリン車と比べると、エンジンオイルやラジエータークーラントの交換が不要になります。また、ガソリン代よりも安価な電気代で、エネルギー効率も向上するため、ランニングコストを低く抑えることができます。
EVの充電設備には、自宅やオフィス、レジャー施設、ホテルなど長時間駐車する場所に適した「普通充電設備」と、短時間充電が求められるコンビニや高速道路のSA・PAなどを想定した「急速充電設備」があります。
普通充電設備には、自動車メーカーが販売する充電ケーブルをコンセントに挿し込み使用するものと、予め充電器とケーブルが一体型になった普通充電器があります。普通充電器は基本的には、自動車メーカーを問わず充電をおこなうことができます。どちらも日本での使用電圧は200Vが主流になっています。
充電設備の導入には、専用配線やブレーカー、分電盤の設置などが必要になります。
導入コストは設置環境によってかなり差がありますが、コンセントは5万円程度から設置ができるため住宅に設置されるケースが多く、普通充電器の場合は30万～100万円程度がかりますが、様々なメーカーの車両に充電ができるため、商業施設や宿泊施設、事業所などに設置されるケースが多いです。車両を使用しない時にゆっくり充電をおこなうことに向いています。
普通充電設備よりも強い電流と電圧が流れるため、短時間で充電ができます。一般的には約30分～40分でおよそ80％充電できます。導入コストは数百万円かかります。
充電設備の購入・設置にも各種補助金があります。
充電スタンドなどの購入・設置を対象とする国の補助金は「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金」（CEV普及インフラ補助金）です。充電設備の本体費用の50％、設置費用の100％が補助されます。
車体と同様に、国だけでなく自治体の補助金もあり、併用が可能な場合もあります。
EVの導入は費用がかかりそうに思えますが、補助金や減税制度を利用することで、ハードルは下がります。維持費にかかるコストもガソリン車より安くなるなど、EVを導入するメリットはたくさんあって、支援する制度も増えて充実し始めていることを、確かめてみましょう。